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１，もっとも、3大音楽レーベルはSpotifyに出資しステークホルダーとなっていた。
ソニーミュージックとワーナーミュージックはIPO～2018年5月の段階で保有するSpotify株の大半を売却している
２，テンセントはSpotifyと2017年に株式交換しSpotify株の7.5％を保有している。
３，Spotifyの月額10ドルのサブスクリプションというのは、年間で計算するとCD全盛期の頃の年間のCD購入費など人々が音楽に費やしていた金額よりも高く(3000円のCDアルバムを年間4枚買うかという話)、低迷していた音楽業界の売上高を持ち上げたのはSpotifyを筆頭するストリーミングサービスの台頭も大きいだろう。
４，すでにトライアルを含めた会員数5000万人と突破したというAppleの音楽サブスクリプションサービスの「Apple Music」がSpotifyの主なライバル。
５，映画やドラマは必ず毎日見るものでもなく、時間があるときにじっくりとくつろいでみるものでもあるが、音楽は日常の中に溶け込んでいく使い方をされることも多く(車内でもアクティブに利用されている)、SpotifyのDAU/MAU比率(DAU＝デイリーアクティブユーザー)をみてもよりディープに利用されていることが示されている。
６，Spotifyが避けなければならないのは、こういったレーベルからコンテンツ供給を断たれることであり、ユーザーが利用可能な楽曲コンテンツ量が他社よりも魅力的である状態を維持する必要がある。
７，Spotifyの従業員の40％以上がエンジニア
８，音声広告つき無料プランのグロスマージンがIPO時点よりさらに改善されており、課金ユーザーに転換しなくても負担にならない状態になった。
（なお、日本子会社も先日の決算発表でもすでに黒字化（利益を計上）している。）
参照
Spotify【NYSE:SPOT】決算から分かる音楽ストリーミングサービスの変化
