最近は意図的に数値ではなくグラフ（図）をいろいろな経済指数でも
観るように心がけている。
ただ
グラフの目盛り数値、期間には注意が必要。
自分の感覚での時間軸と図表の時間軸のずれ
数値を捉える感覚のずれ
（自分の量的把握能力と図表の数値の規模の感覚差）
そして
図表を作った者の意図を出来るだけ読むことも必要である。
また
多用される図表（経済誌や新聞）は、どうして多用されるか？。
なぜ、今（現時点で）使われるか？。の背景も読み解くまたは
理解（想像）しておく必要はある。
下記は、今後の株価（アメリカ経済及び日本経済）を観る為に
転記記載しておく。
なお、私は楽観主義者である。（笑
（基本、長期的には楽観主義、短期的には悲観主義という投資姿勢）
転記
米国の長短金利とダウ工業株30種平均の動向。1970年以降、ダウが２割以上下げた５回の局面には共通点がある。政策金利の引き上げが続いて長期金利に匹敵する水準まで達した後に起きていることだ。
例えば2000年のITバブル崩壊時は、94年初めまで３％程度に抑えられていた政策金利が６％台にまで引き上げられた後に起き、07年の金融危機に端を発する暴落も、04年まで１％だった政策金利が５％台に引き上げられていた。87年のブラックマンデーもＦＲＢの金融引き締め政策への転換が影響した。
アーク東短オルタナティブの鈴木英典取締役は「それだけ米国の金融政策は影響が大きいということ。ただし過去の株価の大幅調整局面を平均すると、利上げ開始後で約３年。現在は利上げはまだ始まっていない時期であり、株価の大幅調整を心配するのは早い」とみる。
シティグループ証券の藤田勉副会長も「バブルの３条件は低金利、低インフレ、好景気の３つだが、前の２つはすでに起きている。この数年のうちに景気が上向けば、資産バブルとなる可能性がある」と指摘する。
「70年代以降に起きた２～３割超の大幅調整は、仮に起きるにしてもまだ数年後」と見るマネックスの広木氏や東短の鈴木氏も、10月に起きたような日米株の１割前後の乱高下は「今後も普通にありそう」とみている。
参照
低成長が日米株の守護神、意外なバブルは訪れるか
編集委員 田村正之
(1/3ページ)2014/11/4 7:00 日経より
